DXの人材を育成する5つのステップ｜育成の4つの注意点とは

「DX人材はどうやって育成したらいいんだろう…」

「DX人材を育成するポイントを知りたい」

このようにお考えではないですか？

結論から言うと、DX人材を育成するには以下の5つのステップを行うことが一般的です。

近年DX人材は不足しており、採用よりも育成に目を向ける企業が多いのが現状です。

とはいえ、DX人材の育成には注意も必要です。特に注意すべき点としては、「常にスキルと知識のアップデートを行わなければならない」という点です。デジタル技術は常に変化しているため、それに合わせて人材側も知識やスキルのアップデートが必要となるのです。

DX人材を育成するためには、このほかにもいくつか注意点を理解しておく必要があります。そこでこの記事では、DX人材の育成方法や注意点について以下の内容を詳しく解説していきます。

この記事をお読みいただくことで、DX人材を育成する基本的な考え方や注意点がご理解いただけると思います。ぜひ、この記事を参考にDX人材の育成を進めていただければ幸いです。

1.DX人材を育成する5つのステップ

それでは早速、DX人材を育成する5つのステップについて詳しく解説していきます。具体的には、5つのステップを踏むことでDX人材の育成が可能となります。

それぞれについて見ていきましょう。

1-1.DX人材に対する理解を深める

まずは、DX人材を育成する側がDXに対して理解を深めておく必要があります。なぜなら、DXによって何をしたいのか、どういったDX人材が必要なのかを理解しておかないと、必要な人材を育成することが困難なためです。

具体的には、まずは以下の3点についてざっくりでもいいので把握しておきましょう。

それぞれについて解説します。

1-1-1.DX推進で行いたいことを明確化する

まずは、企業がDX推進で行いたいことを明確化しておきましょう。テクノロジーを導入して生産性を上げようと思っていても、具体的にどういったことを行いたいのかをイメージしていないと必要なスキルや人材を把握することは困難です。

このように、企業として何を達成するためにDXを推進するのかを明確化することで、育成すべき人材がどういったものかも見えてくるでしょう。

DXというと、どうしても「難しそう」「わからない」と思ってしまう人が多いと思います。確かにDXを深く理解しようと思うと難しい点は多々あるのですが、企業がどのようなことを行いたいのかを考えることはとても重要です。

もし、「DXが分からない…」と考えている方は、「【初心者】DXが分からないと感じている人の為の『DXとは』」でも詳しく解説していますのでぜひ参考にしてみてください。

1-1-2.DX人材の主なポジションを把握する

DX人材の主なポジションも把握しておきましょう。DX推進を行う際にどのようなポジションを用意し、どういったチーム編成で行うのかをイメージしやすくするためです。

DXでは主に以下の6つのポジションが用意されることが一般的です。

DXを推進するためにはどういった人材が必要なのかを把握しておくことで、人材育成をスムーズに行うことが可能となります。

DXのポジションのそれぞれの内容について、より詳しく知りたい方は「DX人材の6つのポジション｜DX化に必要な3つのチーム構成とは？」でも解説していますので参考にしてみてください。

1-1-3.DX人材に必要なスキルセットを把握する

DX人材に必要なスキルセットについても把握しましょう。具体的にどのようなスキルを身に着ける必要があるのかを把握することで、より具体的に必要な人材像が見えてきます。

DX人材に必要なスキルとしては、技術的なスキルとビジネス的なスキルがあります。具体的には以下のようなスキルを身に着ける必要があります。

技術的なスキルは育成過程で教育していくことが前提となります。ビジネス的なスキルに関しては、ある程度実際の業務ないで高い能力のある人材を対象にすることで、DX人材の育成はしやすくなるでしょう。

1-2.DX人材に転換する人材を選ぶ

DX人材の全体像を把握したところで、自社内でDX人材に育成するための人材を選んでいきます。

まずは現時点でDXに知見がある人材の有無を確認します。全ての社員にDX人材の育成について周知し、現時点でのDXに対する知見の有無や積極性を確認してみます。

このような社員がいる場合は、彼らを中心に育成を考えていきます。もしもこのような人材が見いだせなかった場合には、DXに向いている人材から選んでいきましょう。このときには前章の「1-1-3.DX人材に必要なスキルセットを把握する」を参考に、例えば以下のような観点から人材を探してみます。

DX人材はデジタルスキルだけでなくコミュニケーション能力やリーダーシップなどソフトスキルも重要となります。こうしたスキルを持っているかどうかを検討しながら、育成を行う人材を探していきましょう。

1-3.座学による教育

育成する人材を決定したら、まずは座学を行います。座学ではDXに必要なスキルセットやマインドセットの基本的な情報を教育します。

ここでの技術的なスキルに関しては、自社で実際に活用したい技術を中心に教育します。そうした技術を教えるようなDXに知見のある人材が自社内にいない場合は、人材育成サービスを活用することがおすすめです。

人材育成サービス活用について、より詳しい内容は「4.DX人材の育成はプロに依頼することで加速する」でも解説していますので参考にしてみてください。

また、こうしたスキルセットとともに重要視すべきなのがマインドセットです。

DXはこれまでに取り入れて来なかった技術を取り入れて、業務効率化を行ったり新規事業を始めるためのもの。そうしたビジネスを進めていくためには、変革を恐れずに挑戦するためのマインドセットが必要となるのです。

IPA（情報処理推進機構）が2019年に発表したレポート「これからの人材のスキル変革を考える～DX時代を迎えて～」によると、DX人材に必要なマインドとしては以下のようなものが挙げられています。

こうしたマインドセットはDX推進のための基本的な考え方と言えます。実践しながら培うというよりは、座学の時点でしっかりと教育して進めていく必要があるでしょう。

1-4.OJTによる実践

座学で必要なスキルセットを習得したら、そのあとは実際にOJTを行いながら実践的に教育していきます。まずは小さなプロジェクトに参加させるなどして、スキルセットをよりしっかりと身に着けられる段取りを取ります。

OJTを行う際は評価を明確化することをおすすめします。どの程度スキルを活用できるようになったのかを個人の主観で判断するのではなく、客観的に判断して明確化していく必要があるのです。

例えば「クラウド」といった項目を評価する場合。以下のようにレベルに応じてチェックしていくと効果的です。

実際に必要に応じてレベル分けを細かくすることで、より正確にスキルの可視化が可能となります。

このように実践を積み重ねることで、DXのスキルはよりしっかりと身に着けることができるでしょう。

1-5.スキルと知識の更新

OJTを行いながら実践を深めていくうえで重要なのは、スキルと知識を常に更新していくということです。

DXのスキルは一度学んでしまったら終わりではありません。IT技術は常に変革していくものですし、それに応じてDX人材のスキルや知識も更新していく必要があるのです。

このような方法を取り入れて、常に最新の情報を得られるシステムを作っていきましょう。特に、「社外研修も視野に入れる」という方法はおすすめです。

DX人材が最も苦労することのひとつとして「最新のスキルや情報を学ぶ」というものがあります。デジタルの技術は更新スピードが速く、自主的に学び続けることが難しいためです。

そうした場合は社外での研修サービスの活用を行うなどで、継続して学びやすい環境を整えていくことが可能です。

2.DX人材を育成する際の4つの注意点

この章では、DX人材を育成する際の注意点として以下の4点を解説します。

それぞれ見ていきましょう。

2-1.学びやすい環境整備を行う

DX人材を育成するためには、社員一人ひとりが学びやすい環境整備を行う必要があります。社員一人ひとりが学びやすい環境とは、例えば以下の通りです。

これから新しい技術を身に着けようとする場合に、例えば学習以外の業務が忙しいといった状況が起きてしまうと支障が出てしまいます。DXを学ぶ社員にはできるだけ学習に集中してもらえるような環境づくりが必須です。

そのためには、DXの必要性などを社内にも周知し、協力を得られるようにすることが近道です。DXを導入する目的や方向性などは、あらかじめ社内で共有して協力を得られるようにしましょう。

また効率的にDXを学ぶためにはやはりOJTを手厚く行い、実践の中で身に着ける必要があります。この場合にも、育成人材以外の社員の協力を得られるようにしておくことは有効だと言えます。

2-2.DXに必要なマインドセットも併せて教育する

DX人材を育成したいのであれば、技術的な面だけでなくDXに必要なマインドセットも併せて教育しましょう。DXを行うためには、柔軟な発想力や積極性など基本的なマインドセットも重要なためです。

ここでもう一度、第1章で紹介したDX人材に必要なマインドセットを見てみましょう。

DXは、テクノロジーを活用して社内の業務を効率化したり新規事業を行うために進められるものです。企業に変革をもたらすためには、周りを巻き込んでプロジェクトを行うマネジメントスキルやコミュニケーションスキル、企画力や柔軟な発想が必要不可欠です。

将来的にプロジェクトの管理や実行を行うためには、技術とマインドセットやビジネススキル等も併せて幅広く教えていく必要があるのです。ただ技術を教え込むだけでは、実際に企業を動かすような変革をもたらすことは難しいでしょう。

2-3.常にスキルと知識のアップデートを行う

DX人材を育成する場合には、常にスキルと知識のアップデートを行えるようにしましょう。「1-5.スキルと知識の更新」でも解説した通り、継続的にDXを進めていくためにはスキルと知識のアップデートを行っていく必要があります。

例えばDX育成で犯しやすい失敗例として、「育成の初期段階では教育を専門サービスに外部委託してしっかり行うが、そのあとは独学で学ばせる」というものがあります。テクノロジーの進化のスピードは非常に速いため、社員が自主的に学ぶというのでは限界があります。

現実的には、1カ月に1度や2カ月に1度など、定期的に研修を行うなどで新しい情報を身に着ける機会を設けましょう。そうすることで、常にインプットの多い状態を保つことができ、成長し続けることが可能となるでしょう。

2-4.長期的な視点で育成する

DX人材の育成を行う場合には、長期的な視点で育成するようにしましょう。ここまでも何度も解説してきた通り、新たなテクノロジーを教育して企業に変革をもたらすのは一朝一夕で成し遂げられるものではありません。

たとえば育成して2～3カ月ですぐに新しいシステムを構築し、実際に活用まで行うのは難しいでしょう。DXを早く導入したいと思っていても、なるべく長期的な視点で育成していくことをおすすめします。

もしも早急に導入したいテクノロジーがあるのであれば、育成を行いながら、既にスキルを持っている人材を採用したりアウトソーシングするなどで、実装までのスピードを速めるといった工夫は可能です。

3.DX人材育成事例

それではここで、実際の企業が行ったDX育成の施策を見ていきましょう。ここでは、以下の3社の例を紹介します。

3-1.キリンホールディングス

キリンホールディングスは2021年にキリングループの従業員を対象にしたDX人材育成プログラム「キリンDX道場」を開校。ここではAIのプログラムを書くなどの専門的な育成を行うのではなく、グループ全体のDXリテラシーの底上げを狙いました。

具体的には、キリンが育成したいDX人材を「事業の課題を見つけ出し、ICTを活用した課題解決策を企画・設計し推進」と定義し、得られるスキルやリテラシーのレベルごとに「師範（上級）」「黒帯（中級）」「白帯（初級）」のコースを設定しています。

まずは「黒帯」「白帯」のコースにてオンライン講座を行った後、認定試験に合格すると完了となります。

導入の際にはまずは150人の育成を想定していたところ、実際にはその5倍以上である750人の応募がありました。結果として、今後もこの取り組みは続けられることになりました。

キリンホールディングスは今後の目標として、2024年までにノーコードアプリやBIツールなど活用し業務プロセスの変革を推進できる人材を合計1,500人まで拡大することとしています。

3-2.ソフトバンク

ソフトバンクは時代のニーズに合った、多数の人材育成プログラムを採用しています。例えばビジネススキルを学ぶための「ビジネスプログラム」「テクノロジープログラム」「階級別プログラム」の3つのセクターから、さらに具体的なスキルを自分で選んで学ぶことが可能です。

この中でも特にテクノロジープログラムであるSBU Techはテクノロジースキルに特化した人材育成プログラムです。受講希望者はレベルチェックを行い、自分のレベルにあったプログラムを受講することが可能です。

3-3.ダイキン工業

ダイキン工業はDX人材の育成を目指して「ダイキン情報技術大学」を設立しました。具体的には、大阪大学を中心とした教育機関の講師を招き、プログラミングや機械学習など幅広いデジタル技術の教育を行っています。

2020年には2年間の教育を修了した1期生が各部門に配属され、既に実践的な業務を開始。具体的には2023年度末までに1,500人の人材育成を目標にしています。

4.DX人材の育成でお悩みならBethにご相談ください

DX人材の育成をお考えなら、ぜひBethにご相談ください。DX人材を育成するためには、「教える人材」が必要不可欠です。ここではBethを利用する利点について解説します。

4-1.BethはDX人材の育成をサポートします

BethはDX人材の育成のためにDX人材育成のための研修をサービスとして行っています。BethならDXの基礎知識がなくても、企業のDX化を推進させるための人材の育成が可能です。

社内にDX人材がいない場合には、自社だけで育成プログラムを設計して実行するのは困難です。DX人材には複雑なIT技術やマインドセットが求められるため、DXの専門家の力を借りないとスキルを定着させることは難しいのです。

DX人材育成を行うために、知見のある人材を採用する方法もありますが、DX人材不足が叫ばれているいま適切な人材を見出すことは簡単ではありません。

またここまでで解説してきた通り、将来的に自社に変革をもたらすDX人材を育成するためには、長期的な視点も必要です。デジタル技術は凄いスピードで変化しつつあります。常に最新の情報を得るために学び続けなければ、時代に合ったシステムやサービスの構築は困難です。

優秀なDX人材を育成するためには、育成の経験の豊富なプロに任せることが望ましいでしょう。Bethなら、DX人材育成のための研修を一手にお引き受けします。

4-2.Bethなら育成だけでなく戦略面でもサポートします

Beth利用の利点として、研修だけでなくDX戦略や新規事業に関しても相談に乗ることが可能だという点が挙げられます。

一般的なDX人材育成サービスの場合は、育成のみを委託するものがほとんどです。しかし実際に企業がDX化を進めるためには、人材育成だけでなく企業全体をみたDX戦略が重要です。

Bethなら、そうしたDX推進全体に関わる悩みや課題を解決するお手伝いが可能です。人材育成に関してはもちろんのこと、DXに関して悩みや課題をお持ちでしたら、ぜひ下記よりお問合せください。

5.まとめ

以上この記事では、DX人材の育成方法について以下の内容を詳しく解説してきました。

この記事をお読みいただくことで、DX人材を育成する基本的な考え方や注意点がご理解いただけたかと思います。ぜひ、この記事を参考にDX人材の育成を進めていただければ幸いです。